下記記事の見出し一覧
- 来週は米雇用統計・GM再建策次第で動揺も (11/30)
- 10:07 方向感ない展開続くか? (11/26)
- 瀕死のシティ救済で200億ドル追加注入 米政府が深夜の発表 (11/24)
- 赤字国債、追加発行へ…財務・金融相が講演で表明 (11/21)
- 米シティに再編観測、部門売却や統合検討 米メディア報道 (11/21)
- 日経平均大幅続落、終値570円安 3週間ぶり8000円割れ (11/20)
- 13:08 日経平均 下げ幅広げる! (11/20)
- 旧カネボウなど再生した老舗ファンド「MKS」解散へ (11/20)
- ビッグ3存亡の危機 救済か否か、米国を二分 (11/19)
- 株価の底値は「5000円」? 超悲観説の信憑性 (11/19)
2008.11.30 Sunday
来週は米雇用統計・GM再建策次第で動揺も
>[東京 28日 ロイター] 来週は、悪化が続くと見られる米雇用統計や米ゼネラル・モーターズ(GM)(GM.N: 株価, 企業情報, レポート)の再建策をめぐる動きが注目されている。
同再建策に関してはここにきてやや楽観ムードが出ており、観測通りの展開にならなければ金融市場全体を揺さぶることになりそうだ。金融政策に関しては、欧州中央銀行(ECB)、イングラン
ド銀行(BOE)による利下げが見込まれており、さらに生産の大幅な減少を受けて日銀の白川総裁が一段の緩和に向けて踏み込んだ発言があるのかどうかも関心事だ。
>[東京 28日 ロイター] 来週は、悪化が続くと見られる米雇用統計や米ゼネラル・モーターズ(GM)(GM.N: 株価, 企業情報, レポート)の再建策をめぐる動きが注目されている。
同再建策に関してはここにきてやや楽観ムードが出ており、観測通りの展開にならなければ金融市場全体を揺さぶることになりそうだ。金融政策に関しては、欧州中央銀行(ECB)、イングラン
ド銀行(BOE)による利下げが見込まれており、さらに生産の大幅な減少を受けて日銀の白川総裁が一段の緩和に向けて踏み込んだ発言があるのかどうかも関心事だ。
2008.11.26 Wednesday
NY市場が方向感を欠いていたため、日本市場も今のところ方向感を欠いています。
といいますか、日本市場はアメリカに振り回されているため、方向感がなくて当然といえば当然ですが・・・。
板が薄い銘柄も多く、少しでも大口が介入すると大きく動く状況も変わっていません。その銘柄が強いわけではなく、単に板が薄いために大きく動くだけです。
といいますか、日本市場はアメリカに振り回されているため、方向感がなくて当然といえば当然ですが・・・。
板が薄い銘柄も多く、少しでも大口が介入すると大きく動く状況も変わっていません。その銘柄が強いわけではなく、単に板が薄いために大きく動くだけです。
2008.11.24 Monday
瀕死のシティ救済で200億ドル追加注入 米政府が深夜の発表
>【ワシントン=渡辺浩生】株価が急落し経営不安が強まっている米金融大手シティグループに対して、米政府は23日深夜、シティの不良資産最大3080億ドルを保護したうえで、200億ドルを追加的に資本注入する救済策を発表した。9月に金融危機が深刻化してから有力金融機関に対する大規模な個別救済は、米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)以来。経営を圧迫する不良資産拡大を防ぎ、金融システム不安の払拭(ふっしょく)を図る。
シティは簿外にも約1・2兆ドルの資産を抱え、その多くが不良資産化。世界同時不況が、不良資産を一段と膨らませるとの不安から、先週だけで株価は60%も急落。17日にはパンディット最高経営責任者(CEO)が約5万人の従業員削減を発表したが、下落に歯止めは掛からなかった。
週末を徹して支援策を協議した財務省、連邦準備制度理事会(FRB)は共同声明で「金融システム強化と納税者と米経済の保護に必要な措置」と強調した。
>【ワシントン=渡辺浩生】株価が急落し経営不安が強まっている米金融大手シティグループに対して、米政府は23日深夜、シティの不良資産最大3080億ドルを保護したうえで、200億ドルを追加的に資本注入する救済策を発表した。9月に金融危機が深刻化してから有力金融機関に対する大規模な個別救済は、米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)以来。経営を圧迫する不良資産拡大を防ぎ、金融システム不安の払拭(ふっしょく)を図る。
シティは簿外にも約1・2兆ドルの資産を抱え、その多くが不良資産化。世界同時不況が、不良資産を一段と膨らませるとの不安から、先週だけで株価は60%も急落。17日にはパンディット最高経営責任者(CEO)が約5万人の従業員削減を発表したが、下落に歯止めは掛からなかった。
週末を徹して支援策を協議した財務省、連邦準備制度理事会(FRB)は共同声明で「金融システム強化と納税者と米経済の保護に必要な措置」と強調した。
2008.11.21 Friday
赤字国債、追加発行へ…財務・金融相が講演で表明(読売)
>中川財務・金融相は21日、日本外国特派員協会での講演で「税収減の補填(ほてん)に関しては、国債発行をする可能性がある」と述べ、赤字国債の追加発行に踏み切らざるを得ないとの考えを明らかにした。
景気悪化による税収の落ち込みに対応するためだ。年度途中で赤字国債の発行額を上積みするのは、2002年度以来、6年ぶりとなる。
これにより、08年度の新規国債の発行額が05年度以来、3年ぶりに30兆円を超えることが確実になった。
財務省は08年度当初予算で税収を53・5兆円と見積もったが、企業の業績悪化で法人税収が落ち込み、実際の税収は予想を6兆〜7兆円下回るとみられている。
>中川財務・金融相は21日、日本外国特派員協会での講演で「税収減の補填(ほてん)に関しては、国債発行をする可能性がある」と述べ、赤字国債の追加発行に踏み切らざるを得ないとの考えを明らかにした。
景気悪化による税収の落ち込みに対応するためだ。年度途中で赤字国債の発行額を上積みするのは、2002年度以来、6年ぶりとなる。
これにより、08年度の新規国債の発行額が05年度以来、3年ぶりに30兆円を超えることが確実になった。
財務省は08年度当初予算で税収を53・5兆円と見積もったが、企業の業績悪化で法人税収が落ち込み、実際の税収は予想を6兆〜7兆円下回るとみられている。
2008.11.21 Friday
米シティに再編観測、部門売却や統合検討 米メディア報道(日経)
>【ニューヨーク=松浦肇】米シティグループが米証券大手ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどとの経営統合や部門売却を検討していると、複数の米メディアが20日報じた。金融危機が長引いて財務体質が悪化するとの懸念から株価が急落、再編を含む経営改革を迫られている。金融危機の影響は個人消費など実体経済に波及したが、危機の根源である大手金融機関の経営不安が再び深刻さを増してきた。
シティは21日に取締役会を開き、経営統合や部門売却を含めた抜本的なリストラを検討するという。米メディアによると、大手金融機関との合併や資本提携のほか、クレジットカード事業や証券部門スミス・バーニーなどの部門売却も検討されるもよう。シティの広報担当者は一連の報道について「コメントしない」と答えた。
>【ニューヨーク=松浦肇】米シティグループが米証券大手ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどとの経営統合や部門売却を検討していると、複数の米メディアが20日報じた。金融危機が長引いて財務体質が悪化するとの懸念から株価が急落、再編を含む経営改革を迫られている。金融危機の影響は個人消費など実体経済に波及したが、危機の根源である大手金融機関の経営不安が再び深刻さを増してきた。
シティは21日に取締役会を開き、経営統合や部門売却を含めた抜本的なリストラを検討するという。米メディアによると、大手金融機関との合併や資本提携のほか、クレジットカード事業や証券部門スミス・バーニーなどの部門売却も検討されるもよう。シティの広報担当者は一連の報道について「コメントしない」と答えた。
2008.11.20 Thursday
日経平均大幅続落、終値570円安 3週間ぶり8000円割れ (日経)
>20日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に3日続落した。終値は前日比570円18銭(6.89%)安の7703円4銭と安値引け。10月28日以来、約3週間ぶりに8000円を割り込んだ。19日の米株の急落や外国為替市場での円高・ドル安を嫌気し、主力株中心に全面安だった。前日発表した9月中間決算で業績悪化が鮮明となった損保ジャパンなど保険株は値幅制限の下限(ストップ安)まで売られる銘柄が続出した。
米ゼネラル・モーターズ(GM)を始めとした米自動車3社の経営危機や米金融機関の業績及び財務に対する警戒感が再燃。世界的な景気悪化懸念が強まった。前場には公的年金の買い期待を指摘する声があったものの、期待されたような買いは見られず、後場は失望売りが膨らんだ。アジア株安やGLOBEX(シカゴ先物取引システム)で米株価指数先物が下落したため、世界連鎖株安への懸念にもつながった。
>20日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に3日続落した。終値は前日比570円18銭(6.89%)安の7703円4銭と安値引け。10月28日以来、約3週間ぶりに8000円を割り込んだ。19日の米株の急落や外国為替市場での円高・ドル安を嫌気し、主力株中心に全面安だった。前日発表した9月中間決算で業績悪化が鮮明となった損保ジャパンなど保険株は値幅制限の下限(ストップ安)まで売られる銘柄が続出した。
米ゼネラル・モーターズ(GM)を始めとした米自動車3社の経営危機や米金融機関の業績及び財務に対する警戒感が再燃。世界的な景気悪化懸念が強まった。前場には公的年金の買い期待を指摘する声があったものの、期待されたような買いは見られず、後場は失望売りが膨らんだ。アジア株安やGLOBEX(シカゴ先物取引システム)で米株価指数先物が下落したため、世界連鎖株安への懸念にもつながった。
2008.11.20 Thursday
後場に入って日経平均の下げ幅が広がってきました。先物主導のようです。
もしかして、米自動車ビックスリーの一角の破綻を織り込み始めているのでしょうか・・・。
たしかにビックスリーの破綻はアメリカ経済を直撃します。しかし、これによりガソリン需要に影響がでてくるとなると、さらなる原油価格の下落も考えられます。
そもそもアメリカの自動車は燃費が悪く、環境(地球温暖化ガスの排出)や原油価格のことを考えると淘汰が進んだほうがいい面もあるという見方もあります。
地球温暖化防止や原油価格上昇防止のためには、電気自動車や水素自動車の開発などに成功した自動車メーカーのみが生き残るというのはかえって世界のためになるような気もします。
もしかして、米自動車ビックスリーの一角の破綻を織り込み始めているのでしょうか・・・。
たしかにビックスリーの破綻はアメリカ経済を直撃します。しかし、これによりガソリン需要に影響がでてくるとなると、さらなる原油価格の下落も考えられます。
そもそもアメリカの自動車は燃費が悪く、環境(地球温暖化ガスの排出)や原油価格のことを考えると淘汰が進んだほうがいい面もあるという見方もあります。
地球温暖化防止や原油価格上昇防止のためには、電気自動車や水素自動車の開発などに成功した自動車メーカーのみが生き残るというのはかえって世界のためになるような気もします。
2008.11.20 Thursday
旧カネボウなど再生した老舗ファンド「MKS」解散へ(読売)
>日本の投資ファンドの草分けで、旧カネボウなどの企業再生を手がけたMKSパートナーズ(東京)は19日、事業主体である二つのファンドを1年以内に解散する方針を決めた。金融危機の影響で投資資金を調達できないうえ、出資者から資金の返還を求められているためだ。
MKSは1982年に創業した企業再生ファンド。破綻(はたん)企業や経営が悪化した企業の株式を銀行などから買い取り、事業を再生した後、再上場や他社への売却で利益を得てきた。ところが、最近は金融危機で銀行の融資条件が厳しくなり、新規の投資が不可能になったという。さらに、株式などの他の投資案件で損失を抱えた出資者が相次いで返金を要求し、ファンド運営が困難になった。
MKS自体は残し、将来の再開の道を探る。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
先日このブログで取り上げたMKSパートナーズ。結局、解散だそうです。
ちなみに、このニュースは読売新聞の一面で取り上げられていました(一面トップではないです)。
>日本の投資ファンドの草分けで、旧カネボウなどの企業再生を手がけたMKSパートナーズ(東京)は19日、事業主体である二つのファンドを1年以内に解散する方針を決めた。金融危機の影響で投資資金を調達できないうえ、出資者から資金の返還を求められているためだ。
MKSは1982年に創業した企業再生ファンド。破綻(はたん)企業や経営が悪化した企業の株式を銀行などから買い取り、事業を再生した後、再上場や他社への売却で利益を得てきた。ところが、最近は金融危機で銀行の融資条件が厳しくなり、新規の投資が不可能になったという。さらに、株式などの他の投資案件で損失を抱えた出資者が相次いで返金を要求し、ファンド運営が困難になった。
MKS自体は残し、将来の再開の道を探る。
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先日このブログで取り上げたMKSパートナーズ。結局、解散だそうです。
ちなみに、このニュースは読売新聞の一面で取り上げられていました(一面トップではないです)。
2008.11.19 Wednesday
ビッグ3存亡の危機 救済か否か、米国を二分(産経)
>米国の繁栄の象徴が存亡の危機にある。自動車3大メーカーのビッグスリー。金融危機の直撃を受け、販売は急減し資金繰りが悪化した。窮地に陥ったこのビッグスリーを救済すべきか否か−。米国では今、国論を二分する論争となっており、この問題はオバマ次期政権を悩ますことにもなりそうだ。(ワシントン 渡辺浩生)
自動車産業は米国の経済を牽引(けんいん)してきた。労働人口の10人に1人、約1300万人が自動車関連分野で働く。フォード・モーターのムラーリ最高経営責任者(CEO)は「3社のうち1社でも破綻すれば自動車部品、ディーラーに連鎖し、1年以内に最大300万人が失業する」と危機感をあおった。
民主党が上院に提出した救済法案は成立のメドが立っていない。ビッグスリーの存続の行方は、来年1月20日に就任するオバマ次期大統領の手に委ねられる可能性が高い。そのオバマ氏は16日のテレビ出演で「金額が空欄になっている白紙の小切手」が、自身に回ってくることを強く牽制(けんせい)した。大統領に就任するまでに、この問題に一定の道筋をつけるべきだとの認識を示したものだ。
>米国の繁栄の象徴が存亡の危機にある。自動車3大メーカーのビッグスリー。金融危機の直撃を受け、販売は急減し資金繰りが悪化した。窮地に陥ったこのビッグスリーを救済すべきか否か−。米国では今、国論を二分する論争となっており、この問題はオバマ次期政権を悩ますことにもなりそうだ。(ワシントン 渡辺浩生)
自動車産業は米国の経済を牽引(けんいん)してきた。労働人口の10人に1人、約1300万人が自動車関連分野で働く。フォード・モーターのムラーリ最高経営責任者(CEO)は「3社のうち1社でも破綻すれば自動車部品、ディーラーに連鎖し、1年以内に最大300万人が失業する」と危機感をあおった。
民主党が上院に提出した救済法案は成立のメドが立っていない。ビッグスリーの存続の行方は、来年1月20日に就任するオバマ次期大統領の手に委ねられる可能性が高い。そのオバマ氏は16日のテレビ出演で「金額が空欄になっている白紙の小切手」が、自身に回ってくることを強く牽制(けんせい)した。大統領に就任するまでに、この問題に一定の道筋をつけるべきだとの認識を示したものだ。
2008.11.19 Wednesday
株価の底値は「5000円」? 超悲観説の信憑性
>日経平均株価がさらに下落して、底値の「5000円」説が漂ってきた。2008年11月19日の東京株式市場・日経平均株価の終値は前日比55円安の8273円で引けた。「買いにつながる明るい材料はないし、しばらくは一進一退ではないか」(大手証券マン)との見方も出ているが、一方で「5000円割れ」をも指摘する声もある。
> 気になるのは、「底値」がいつ、いくらくらいなのかだ。「AERA」に登場した19人の専門家による「底値」予測では、日経平均株価で「来年1〜2月に7000円あたり」(大和住銀投信投資顧問の門司総一郎氏)という楽観論がある一方、「5000円を割っても仕方がない」(松井証券の松井道夫社長)と、厳しい見方も少なくない。
枝川氏は「来年1年は辛抱するしかない」という。企業業績の悪化もあって、7000円程度までの下落は覚悟する必要がありそうで、ただ、そこを底値に「1万円には回復する」と予測する。本格的な上昇は2010年とみる。
株の買い手がいないことが底値5000円説の前提になっているが、「さすがに5000円は世界の終わりのような話。いま待機している投資家は多いはずで、『将来を買う』という点で日本の株価は必ず戻ってくる。個人投資家の動きが日本株を浮上させるポイントになる」と指摘する。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
多くのデイトレーダーはそろそろシビレを切らし始めているようですが・・・。
>日経平均株価がさらに下落して、底値の「5000円」説が漂ってきた。2008年11月19日の東京株式市場・日経平均株価の終値は前日比55円安の8273円で引けた。「買いにつながる明るい材料はないし、しばらくは一進一退ではないか」(大手証券マン)との見方も出ているが、一方で「5000円割れ」をも指摘する声もある。
> 気になるのは、「底値」がいつ、いくらくらいなのかだ。「AERA」に登場した19人の専門家による「底値」予測では、日経平均株価で「来年1〜2月に7000円あたり」(大和住銀投信投資顧問の門司総一郎氏)という楽観論がある一方、「5000円を割っても仕方がない」(松井証券の松井道夫社長)と、厳しい見方も少なくない。
枝川氏は「来年1年は辛抱するしかない」という。企業業績の悪化もあって、7000円程度までの下落は覚悟する必要がありそうで、ただ、そこを底値に「1万円には回復する」と予測する。本格的な上昇は2010年とみる。
株の買い手がいないことが底値5000円説の前提になっているが、「さすがに5000円は世界の終わりのような話。いま待機している投資家は多いはずで、『将来を買う』という点で日本の株価は必ず戻ってくる。個人投資家の動きが日本株を浮上させるポイントになる」と指摘する。
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多くのデイトレーダーはそろそろシビレを切らし始めているようですが・・・。